太陽光発電、「本当に導入すべき？」
前回の記事で、自家消費型太陽光発電が注目を集めていることをお伝えしました。
しかし、本当に導入が必要なのか悩まれる企業担当者や個人事業主の方も多いのではないのでしょうか？今回はそんな方に向けて、「太陽光発電、本当に導入すべき？」というテーマで考えていきます。
まず電力の使用状況の確認を
太陽光発電を導入すべきかわからないと悩む場合、まず実際に使用されている消費電力の状況が今現在どの程度なのか、自社の電力料金を確認してみることが重要です。特に中小企業や個人事業においては、電力の使用量が多く電力料金を削減できる場合が多いのにもかかわらず、毎月の固定費として上がり続ける電気料金を支払っているケースも多くあります。月々の電力料金の支払いを確認し、それが全体の支出や固定費に占める割合を考えてみましょう。
そこで「支払っている電力料金が意外と高い」と感じた場合、太陽光発電導入が適しており、電力料金を削減できるかもしれません。その場合は業者へ相談してみるのもよいでしょう。
太陽光発電が企業の環境への考えに合うかどうか
次に検討するポイントは、「太陽光発電」というものが自社の経営や環境に対する考え方にマッチしているかどうかです。ご存知の通り、太陽光発電設備導入後は中長期的なスパンで運用が行われます。したがって、導入を検討するには自社の経営や環境に対する考え方も「持続可能であるべき」であり、もしそうでなければ現段階では太陽光発電の導入には向いていないかもしれません。
例えば、今後も継続して中長期的に環境活動に取り組んでいく方針の企業であれば太陽光発電を導入することで大きな環境への貢献となります。反対に、環境への取り組みに継続して取り組んでいけるかが不透明な場合は、まず持続的な環境対策ができるような体制を整える必要があるかもしれません。
そのため、まずは自社の環境への取り組みの方針を理解することが、今太陽光発電を導入すべきなのか、数年後になるのか、それとも導入しないのか、そういった判断をする判断材料になるはずです。
太陽光発電の将来性
電力の売電価格が低下し太陽光発電の将来性が懸念されるなか、世界、そして日本でも太陽再生可能ネルギーを推進する方向へ大きく舵を切っています。地球温暖化を防ぐことを目的としたパリ協定が太陽光発電の市場にとっては追い風となり、またSDGsやRE100など評価基準や制度が整備され、環境対策に取り組んだ企業がしっかりと評価されるような時代になってきています。
太陽光発電を導入するかどうかはもちろん企業や個人の判断に委ねられますが、今後は太陽光発電をはじめとした自然エネルギーを利用して発電した電力を使うといった考え方が一般化すると考えられています。そういった背景から、太陽光発電の将来は、持続可能な社会の実現にむけて、より一層社会的な重要度が増してくるのではないでしょうか。