日本のエネルギーの現状
再生可能エネルギーが未来の生活図を変える
わたしたちの暮らしや経済は、石油や石炭、天然ガスなど化石燃料にその多くを頼っています。世界のエネルギー需要は急速に増えており、現在、96％を海外からの輸入に頼っている日本にとっては、今後とも厳しい状況が続きます。
各国のエネルギー自給率 (単位：%)
日本のエネルギー自給率
なかなか増えない再生可能エネルギーの現状
太陽の日照条件も良く、東北・北海道を中心に風力に恵まれた地域も多い日本。その地域ごとの多様な再生可能エネルギーに恵まれています。しかし、日本の再生可能エネルギーは水力を除くとたったの11.1%しかありません。
日本の年間発電電力の構成 (単位：%)
自家消費型太陽光発電システムは
電気代の高騰がない安定電源
電気代の高騰がない安定電源
高騰し続ける電気代
電力会社から購入する電気代は毎年高騰しています。そして、電力会社から電力を購入する限り電気代が安くなることはありません。原因は主に２点、「火力発電の増加に伴う燃料費の増加」と「再エネ賦課金」です。つまり、電力会社から購入する電気量を減らせれば「コスト削減」となり利益を増やすことが可能です。太陽光発電システムを導入することで、「電力会社からの購入する電力」を削減し電気料金を抑制します。
電力単価の上昇（8年で+3.6円）
賦課金単価の上昇（7年で+2.7円）
年間の最大需要電力を削減
し、ランニングコストを下げる
最大需要電力を下げて契約電力を下げる
電気の基本料金は単月で使用した電気量ではなく、過去1年間で最も電気を使った時間帯の使用量によって契約電力（最大デマンド）が決まり計算式によって算出されています。
ピークカット
契約電力が下がると電気料金が下がる
自家消費型太陽光発電システムを導入することで最大需要電力を削減できるため、契約電力（最大デマンド）を下げることに繋がります。基本料金を下げランニングコストの削減が可能となります。
電力料金の計算式
CO2の削減、環境価値の付与で
CSRに貢献
太陽光発電システム導入で企業価値を高める
CO2排出量ゼロのため、温暖化対策推進法や環境投資対応（ESGなど）が可能です。
企業パンフレット等にも活用できCSRに貢献できます。
CO2の削減
各種証明書の発行
各SDGｓの貢献
企業のブランディング
づくりのお役立ちができます
電気料金削減シミュレーション
年間削減シミュレーション
電気料金削減率 25.6％
購入電力削減量 | CO2削減量 | 石油削減量 | 杉の木削減量 |
388,538 kWh | 211,190 kg-co2 | 88,532リットル | 15,085本分 |
1月
2月
3月
4月
5月
6月
7月
8月
9月
10月
11月
12月
合計
電力会社
92,216
83,916
66,319
75,568
80,925
106,354
105,496
88,287
104,392
119,924
110,313
97,689
1,131,399
PV電力供給
23369
27304
36411
40927
40395
31883
36503
43622
33355
29448
23883
21436
388536
使用電力量計
115585
111220
102730
116495
121320
138237
141999
131909
137747
149372
134196
119125
1519935
再エネ比率
20.2%
24.5%
35.4%
35.1%
33.3%
23.1%
25.7%
33.1%
24.2%
19.7%
17.8%
18.0%
25.6%
２０年間の削減シミュレーション
削減賦課金 | 削減電力料金 | 設備設置・工事費用 | メンテナンス費用デマンド削減効果 |
1,056,927円 | 2,279,913円 | 391,424円 | 0円 |
PPA電力料金削減額 | PPA電力料金削減額 |
69,236,185円 | 3,461,809円 |
1年
2年
3年
4年
5年
6年
7年
8年
9年
10年
使用電力量 (kw)
1,519,935
1,519,935
1,519,935
1,519,935
1,519,935
1,519,935
1,519,935
1,519,935
1,519,935
1,519,935
PV電力供給量 (kw)
390,010
380,260
377,598
374,955
372,330
369,724
367,136
364,566
2,116,253
359,480
削減電力量料金 (円)
2,279,913
2,222,915
2,207,355
2,191,904
2,176,560
2,161,324
2,146,195
2,131,172
981,057
2,101,440
削減賦課金額 (円)
1,056,927
1,030,503
1,023,290
1,016,127
1,009,014
1,001,951
994,937
987,973
391,424
974,189
デマンド削減効果 (円)
391,424
391,424
391,424
391,424
391,424
391,424
391,424
391,424
391,424
391,424
合計削減金額 (円)
3,728,264
3,644,843
3,622,069
3,599,455
3,576,999
3,554,770
3,532,557
3,510,569
3,488,735
3,467,054
11年
12年
13年
14年
15年
16年
17年
18年
19年
20年
合計
使用電力量 (kw)
1,519,935
1,519,935
1,519,935
1,519,935
1,519,935
1,519,935
1,519,935
1,519,935
1,519,935
1,519,935
30398700
PV電力供給量 (kw)
356963
354464
351983
349519
347073
344643
342231
339835
337456
335094
7177338
削減電力量料金 (円)
2086730
2072122
2057618
2043214
2028912
2014709
2000606
1986602
1972696
1958887
41957128
削減賦課金額 (円)
967376
960599
953874
947194
940567
933983
927445
920953
914506
908105
19450567
デマンド削減効果 (円)
391,424
391,424
391,424
391,424
391,424
391,424
391,424
391,424
391,424
391,424
7828490
合計削減金額 (円)
3445524
3424146
3402196
3381863
3360903
3340177
3319476
3298980
3278627
3258416
69236185
上記は電力会社の電気代が20年間上がらない場合を想定しての試算です。
これまで通り値上げが続けば削減額は大きくなります。
PPA供給単価の目安
PPA供給単価は設備投資コストだけではなく毎月のお客様が使用する電力使用量と契約年数、契約内容で異なります。
【1】 設備投資費用
【2】 お客様の電力使用量
【3】 契約年数と契約内容
【4】 補助金の活用の承諾
私たちは設備のみの投資回収目安は6年を前提に設計をさせていただいております。