COLUMN
太陽光発電コラム

2022/02/14

太陽光発電メンテナンスの重要性 | O&M契約を結ぶメリット

太陽光発電のメンテナンスの重要性O&M契約を結ぶメリット

太陽光発電におけるメンテナンスの重要性

2017年4月1日より施行された改正FIT法以降、50kW未満の非FITの太陽光発電所を除き、すべての太陽光発電所においてメンテナンスが義務化されています。


太陽光発電システムは、時間経過とともに劣化し、それに伴い発電量も低下していきます。
安全のもと、長期間安定して高稼働率を維持し、最大発電量を実現するためには、設備のメンテナンスが必須です。
定期的な点検と適切なメンテナンスを行うことで、早期の異常発見・対応が可能となり、トラブルを最小限に抑え、売電機会の損失を防ぐことが可能です。

企業が太陽光発電のO&M契約を結ぶメリット

太陽光発電システムは、20年近く屋外に設置されます。
そのため、経年劣化天候や災害による故障メンテナンス不足設置環境など様々な要因によって、突発的な発電停止・発電量の低下・機器の故障が起こるリスクを伴います。
発電収益を最大化するためには、発電状況を監視し、定期的に保守メンテナンスを行うことで運用トラブルを未然に防ぐことが重要です。

しかし、「発電所が遠隔地にあるためすぐに駆け付けることができない」「発電状況や稼働状況をチェックする時間がない」といった理由から、早期対応ができず、大きな売電収入のロスに繋がるケースがあります。
また、日々の発電量チェックや発電データの分析だけでなく、トラブル発生時の人員手配やメーカー等の問い合わせが事業者様にとって大きな負荷となっているケースもあります。
長期的な安全の確保および売電収入計画を確かなものにするためには、O&M契約がより確実な方法であると言えるでしょう。
太陽光発電のメンテナンスはユニバーサルエコロジーにお任せください
ユニバーサルエコロジーのO&Mサービスでは、お客様が長期に保有する資産となる太陽光発電設備を安心して導入・利用していただけるよう、システム導入後の発電異常を見落とさない監視体制・安定稼動を実現する技術力を全国対応・ワンストップで行う仕組みを整えております。問い合わせ窓口を一本化することで、お客様から各社への問い合わせは不要となり、負担を軽減できます。

太陽光発電の定期メンテナンスの内容と頻度

年に2回以上のメンテナンスが義務化

出力が50kW以上の太陽電池発電設備は、電気主任技術者による年に2回の保守点検が義務づけられています。
また、定期点検の内容を定めた保安規定を作成・届け出る義務があります。
届け出に必要な点検項目と点検周期の目安は「太陽光発電システム保守点検ガイドライン」に掲載されています。

導入後初めての保守点検は重要です。
機器や部材が不良品だったり、適切な施工がされていないといった初期不良がないか確認しましょう。またメーカー保証期間10年出力保証20年のといった節目を意識することも重要です。

保守点検の結果を記録した点検報告書は、経済産業省への報告が必要なときに備えて大切に保管しなければなりません。また、発電量の低下など運転状況を比較する参考資料となり、機器や設備の劣化を知る目安となります。

発電量の低下が見られる場合は、保証期間を待つ必要はなく、早い段階で経年劣化した太陽光発電設備を新型モデルへの交換をすることで発電量の向上が望めます。

日常点検は、月に1回程度の頻度で、台風・落雷などの悪天候、火災・地震などがあった後に実施するようにしましょう。
小さな異変にいち早く気付くことでトラブルを回避できるだけでなく、発電量をアップさせ、より高いシステム収益を得ることができるため、発電所毎の環境や設備に応じた内容の保守点検を定期的に実施することが重要です。

 

<点検の時期と目的>

設置1年目  初期不良の発見
発電開始後 1 年目を目途に、機器・部材及びシステムの初期的な不具合を見つけ、必要な補修作業を行う。特にこの時期に、施工上の不具合やシステムの初期不良を発見することが長期間の運転を維持するうえで重要である。
設置5年目
劣化・破損状況の確認
発電開始後 5 年目を目途に、機器又は部材の劣化・破損の状況を確認し、必要な補修作業を行う。また,機器メーカによって精密点検が設定されている場合は別途実施すること。
設置9年目
以降 
劣化・破損状況やメーカー保証期間の確認、消耗部品の交換
・ 発電開始後 9 年目以降は 4 年毎を目途に、機器又は部材の劣化・破損の状況を確認し,必要な補修作業を行う。
・ 機器又は部材の保証期間を確認し、機能の確認又は消耗部品の交換などを行う。
・ 設備更新時期の検討を行う。
設置20年目
以降
劣化・破損状況の確認や設備の交換時期の検討
発電開始後 20 年目以降は 4 年毎を目途に、機器又は部材の劣化・破損の状況を確認し,必要な補修作業を行う。
・ 点検内容を確認し、設備更新時期の検討を行う。

引用:JPEA太陽光発電協会「太陽光発電システム保守点検ガイドライン

太陽光発電の定期点検の内容

太陽光発電システムは、定期的なメンテナンスによって発電量の維持が期待できます。
太陽光パネルの汚れやパワーコンディショナーといった機器の劣化や破損を定期的に確認し、良好な状態を維持することが重要です。安全性の面からも発電効率の面からも定期的な確認と補修が必要です。ここでは、太陽光発電設備のメンテナンス内容・保守点検内容の一例を挙げます。

<定期点検の内容>

パネル点検 パネルの飛散・損傷・焦げや部材の破断、接合部の破損の有無を確認
パネル洗浄 土埃・花粉・鳥の糞などの汚れによる発電量低下を防止。
パワコン点検 配電・電線管の破損、防水処理、異常音などパワコンの動作状況をチェックし、
システムの異常や経年劣化の進行度合いを確認
架台点検 基礎の歪み、架台の損傷や修復箇所がないか確認。
ボルトやナットの弛みがある場合は、増し締め作業を実施
ドローン撮影での屋根上点検 見晴らしのよい上空から精度の高い点検を短時間で可能。
ドローンは俯瞰した広範囲の撮影だけでなく、接近して撮影できるため、より詳細に状態を確認することが可能
定期レポート 日次・週次・月次・年次の発電レポートを定期的にメールで自動配信。
発電量分析を分析し、発電量低下の原因を調査・特定し、発電損失予防に有効。

まとめ

太陽光発電のメンテナンスを実施しない場合に起こるリスク

  1. 発電量が低下し売電収入が下がる
  2. 火災などの重大な事故に繋がる可能性がある
  3. 故障した場合にメンテナンスを実施していなかった時よりも復旧までの費用や日数がかかる
  4. 義務化されているメンテナンスを怠ると、認定が取り消し(売電中止)になる可能性がある

太陽光発電メンテナンスのメリット

  1. 安定した発電量を維持
  2. 異常や故障を早期発見
  3. 事故の発生リスクを軽減し売電機会の損失を防ぐ

太陽光発電メンテナンスのポイント

  1. 点検は専門業者に依頼する
  2. 発電所毎の環境や設備に応じた内容の保守点検を定期的に実施する
  3. メンテナンスと併せて日常点検も行う
  4. 点検報告書は大切に保管する
  5. トラブルへの対処はメーカー保証を有効活用する
  6. 設備劣化による発電量低下がある場合は早い段階でリパワリングを検討する
  7. 太陽光発電向けの保険に加入する
  8. 将来の修理・廃棄・撤去に備えて廃棄費用積立金とは別にある程度の廃棄費用を用意しておく

O&M契約を結ぶメリット

  1. 太陽光発電の専門業者が設備の保守点検を行うため、万一、事故やトラブルが発生した場合でも損失を最小限に抑えることが可能
  2. 24時間365日発電異常を見落とさない監視体制をとっているため、些細な変化や発電異常をいち早く検知できる
  3. 緊急性の高いトラブルが発生した場合、全国に緊急駆付け対応・早期対応が可能なため、売電収入の損失を最小限に抑えることが可能
  4. あらゆるトラブルについて問い合わせ窓口を一本化できるため担当者の負担を軽減できる
  5. 発電量低下の原因調査発電量改善の対策・提案をしてもらえる
  6. 発電所の状態を写真付の点検報告書として提出してもらえる

O&M契約を結ぶ際の注意点

  1. 専門業者を選ぶ際には価格だけでなく実績・技術力にも注目する
  2. メンテナンスの中には必須のものから設備によっては不要なメンテナンスものまであるため、発電所の状態にあったプラン内容を契約する
  3. 緊急トラブルが発生した場合、全国緊急駆付け対応できる体制が整った業者を選ぶ

 

O&Mの主要となるサービスは、「遠隔監視」「保守点検」「障害対応・緊急駆付け」です。サービス内容は業者によって異なるため、詳細について確認することをおすすめいたします。

例えば、異常を検知してから現地に駆付け点検・修理するのに数日かかる業者もあれば、異常を検知したら即時に現地に駆付ける緊急対応を行っているところもあります。現地対応が必要と判断するには専門知識が必要です。むやみに駆付け費用がかからないようにしなければなりません。

その他、定期点検の報告だけ行う業者もあれば、発電量の低下が見られる場合、報告に加えて発電量改善の提案まで行う業者もあります。
点検・メンテナンスについてもフレキシブルなメンテナンスを行うところもあれば、点検以外はオプション料金となる業者もあります。 そのためO&Mサービスを利用する場合、できるだけ費用を安く抑えたいところですが、価格だけでO&M業者を選んでしまうと逆に別途費用がかかってしまったり、緊急対応を行ってもらえないというケースもあります。そのためO&Mサービスの業者選びでは、価格だけでなくサービス内容についてもよく確認する必要があります。

 

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