自社の屋上に自家消費型太陽光発電を導入（屋上発電）する際のポイント
このコラムでは、屋上に太陽光発電設備を設置する屋上発電について、詳しくわかりやすく解説していきます。屋上発電に興味がある企業、太陽光発電の必要性を感じている企業であればチェックをお勧めします。ぜひ最後まで読んで、設備導入の参考にしてください。
Contents
自家消費型太陽光発電設備を屋上（屋根）に導入するメリット
ここでは、自家消費型の太陽光発電設備を自社の屋上に設置するメリットを紹介しましょう。
自家消費型太陽光発電を導入できる
自社の屋根スペースにソーラーパネルを設置するスペースがあれば、土地を新たに買ったり借りたりする必要がないので、比較的スムーズに自家消費型の太陽光発電設備を導入することができます。
「毎月の電気料金を15万円以上支払っている、屋根または屋上にスペースがある、または再生可能エネルギーの導入やCO2削減に関与することを迫られている」といった企業であれば、自家消費型の太陽光発電設備を導入することをお勧めします。
屋上に当たる太陽光をカバーし、遮熱効果につながる
屋上にソーラーパネルを設置すればそれ自体が遮熱効果を持ってくれますから、建物内部への暑さの影響を緩和することができます。自家消費型の太陽光発電設備自体が環境に貢献しながら、電力使用にかかる費用を削減できますし、社内で使うエアコンの使用量を抑えられればさらに省エネと経費削減効果が上がります。
直射日光や風雨から屋上を守ってくれることもある
副産物的な効果ではありますが、ソーラーパネルが屋根を覆うことで、屋根自体を風雨から守ってくれることもあります。
自家消費型太陽光発電設備を屋上に導入する上での注意点
自家消費型の太陽光発電設備を屋根に設置する場合は多数のメリットがありますが、注意したいこともありますので、ここでまとめておきましょう。
ある程度の屋上（屋根）面積が必要になる
自家消費型の太陽光発電設備を導入して、工場などで使用する電力量をまかなおうとする場合、ある程度の屋根の面積が必要となりますのでその目安を表に記載します。
＜太陽光発電設備の設置に必要な面積の目安＞
| 発電する出力 |
傾斜屋根の場合(㎡) |
陸屋根の場合(㎡) |
|---|---|---|
| 10kW | 100 | 150 |
| 20kW | 200 | 300 |
| 30kW | 300 | 450 |
| 40kW | 400 | 600 |
| 50kW | 500 | 750 |
上記に示すように傾斜屋根であれば小さな設置面積で多くの出力値を期待することができます。平らな場所に設置する場合はソーラーパネルに意図的に傾斜をつける必要がありますが、その際前後のパネルにしっかり日光が当たるように隙間を作る必要があるからです。
ただし屋根の材質や形状によっては設置が不可能な場合もありますので、可能かどうかはしっかりした技術力を持つ業者に相談しましょう。
立地によっては十分な日射量が期待できない場合がある
太陽光発電を行うには日射量を確保できるかどうかが大きな問題ですから、いくら屋根の面積があっても常時日陰になるような場所では十分な発電量が期待できません。そのため、方角なども含めた日照条件を検討する必要があります。
フラットな屋上や陸屋根の場合、架台が別途必要になることもある
ソーラーパネルは傾斜して設置することが一般的ですから、フラットな屋上や、人が利用することを目的とした陸屋根である場合、専用の架台を設置する必要も発生します。この場合、部品代や設置工事代も発生するので、導入時の初期費用に上乗せすることを考えなければなりません。
屋上発電と関連性が高い「屋根貸し」と「PPAモデル」
屋上に太陽光発電設備を設置するにあたって、近年「屋根貸し」と「PPAモデル」という言葉が聞かれますので、その違いをわかりやすく説明しましょう。
屋根貸しは、他者が所有している屋根に太陽光発電設備を設置して売電を行い、その利益を回収することを言います。
PPAとはPower Purchase Agreementの略です。この場合は金融機関などが太陽光発電設備を購入、設置しますが、設置する場所は電気を消費する企業の敷地（屋根を含む）です。企業側としては設備の所有者に電気料金またはサービス費用を支払うという形になります。
屋根貸しのメリットと注意点
企業として屋根貸しに関連する場合、「貸す側」と「借りる側」の両方の立場がありえます。
屋上を貸す場合は貸した相手が太陽光発電を行って、貸した側としては賃貸収入を得るという事業になります。屋根の貸出料の相場は、1㎡あたり100～300円／年程度なので、500㎡を貸出しても5万円～15万円／年程度の収入にしかなりません。大きな収益を目的とした事業というより、空いた場所の有効活用と、再生可能エネルギーの普及への貢献と考えれば大きな意義を持つでしょう。
借りる側であれば、太陽光発電によって得られた電力を売電して利益を得ることになります。屋根貸しでなく自社で用意した場所への設置と比較すれば、上に書いたように場所にかかる費用が比較的少なくて済むメリットがあります。
注意点としては、自家消費型にできるかどうかは契約次第であること、長い期間の契約を行う必要があることなどが上げられます。
PPAモデルのメリットと注意点
ここではPPAモデルを使って自社の屋上に他者が購入した設備を設置してもらい、太陽光発電した電力を使用する立場で記載します。
まずメリットとして挙げられるのは、初期費用や管理コストは設置する側の範囲なので、ほとんどリスクを負わずに太陽光発電設備を利用できるという点です。現状支払っている電気料金を抑えることができるように契約すれば、設備投資を行わずに利益に貢献できます。現実的には電気料金を支払う先が変わるだけで経費が下がるという言い方もできますから、面倒な資産管理の手間もなく非常に手軽です。
また、自社で設置していなくても再生可能エネルギーを利用して操業していることは社会にアピールできます。
SDGs（接続可能な開発目標）や、RE100（使用電力の全てを再生可能エネルギーでまかなう企業集団）を意識することも可能になります。
さらに契約が満了したあとは自社の設備として譲渡されるのが一般的ですから、初期投資をせずに太陽光発電設備を入手できることになります。
注意点としては10年、20年といった契約を行うことになるので、その期間はずっと相手の会社から電力を購入し続ける必要があること、設備の交換や処分が自由にできないこと、譲渡後のメンテナンスや廃棄は自己負担となることなどが挙げられます。
自家消費型太陽光発電と屋上発電まとめ
太陽光発電設備を屋上に設置する際のメリット・デメリットや、屋根貸し、PPAモデルなどの具体的な方法などをまとめました。
どのような関わり方をするとしても、急激な温暖化の影響が叫ばれる昨今、再生可能エネルギーへの関与は企業として避けられないテーマになりつつあります。これを機会に自社の屋上を前向きに利用する検討を始めてみてはいかがでしょうか？
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